「ニューノーマル」とは？コロナ時代を生き抜くための生活様式をマーケティングに活かそう

【重要】本記事は2020年7月時点の情報を基に執筆しています。当時「ニューノーマル」として前提としていたマスク着用の要請やソーシャルディスタンスの確保といった行動制限は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが2023年5月18日に、5類に移行したことに伴い大幅に緩和・撤廃されており、マスクの着用も同年3月以降は個人の判断に委ねられる形となっています。以下の生活様式に関する記述は、2020年当時のコロナ禍初期の状況を前提とした歴史的な参考情報としてお読みください。一方で、テレワークの活用やデジタル化の推進、顧客との関係強化といったマーケティングの視点は、現在でも参考になる内容です。新型コロナウイルスという新たな感染症が発生した2020年。日本や世界で多くの感染者をだしています。国内においては感染予防のため、外出自粛、趣味や娯楽を控える人も多く、企業はこれまで通りのビジネスの手法が通用しなくなりました。企業も消費者も「ニューノーマル」といえる時期に差し掛かっています。そこで、この記事ではコロナ時代を生き抜くためのマーケティングについてお伝えしていきます。

そもそもニューノーマルとは？

そもそも「ニューノーマル」とは、2007～2008年にかけておこった世界金融危機やリーマンショックによる経済構造の変化です。それ以降「これまでの常識が変わる」という意味で使われることが多くなりました。そして、2020年に入り世界で猛威を振るう新型コロナウイルスの影響で私たちの生活は変化しています。これから私たちはコロナと共存していく時代に突入したわけです。国のあり方、資本主義の考え方、さらに細かくみていくと働き方や家庭環境、教育環境などが転換していきます。残念ながらコロナ禍の収束するまで、以前の生活やビジネスに戻ることは難しいでしょう。そのようなニューノーマルが全世界で起きているわけです。

昨今の生活におけるニューノーマル

新型コロナウイルスの感染拡大、また感染防止のため私たちの生活には変化が出てきました。・マスクの着用・ソーシャルディスタンスの確保・外出の自粛　などもともと日本人はマスクを着用する文化はありました。しかし、それは花粉症や風邪予防など季節的な意味合いが強かったわけです。コロナ禍以降は季節に関係なくマスクを着用して外出する人が多くなっています。今後しばらくは夏場でもマスクを着用するのが当たり前になることでしょう。そして、ソーシャルディスタンスという言葉もコロナ禍で聞くようになったものです。お店のレジに並ぶ際は1～2mほどの間隔をあけて並ぶように目印がつけられているのは、もはや当たり前の光景となりました。マスクの着用と同様に、人との間隔を開けることも日常的なものになるでしょう。また、不要不急の外出自粛を行っている方もいます。特に緊急事態宣言が全国に出された際は、県をまたぐ移動を控え「stay home」という言葉のもと自宅で過ごす機会が増えました。コロナ禍が落ち着いてきても、今不要不急の外出を控える方が増えていく可能性もあります。以上のような生活の変化は、ビジネスにおいて軽視できないものです。生活様式の変化を再確認することは大事です。

昨今のビジネスにおけるニューノーマル

人々の生活様式の変化に伴い、ビジネスにもニューノーマルがみられます。・テレワークの常態化・飲食店の営業形態の変化・ECサイトなどの活発化　などテレワーク（在宅勤務）の常態化は、オフィスへの出社による感染拡大を防ぐことから起こりました。緊急事態宣言下で在宅勤務が推奨され、導入した企業も急増しています。リモートワークを導入しても業務効率が下がらないことも多く、今後は在宅勤務がビジネスのニューノーマルになる可能性が高いでしょう。飲食店においては、座席を間引いて十分な間隔を確保しての営業であったりテイクアウトやデリバリーにシフトしたりしています。外出自粛からこれまでの通常営業ができない飲食店が多く、今後はそのあり方も変化していくのではないでしょうか。そして、外出自粛の影響もありECサイトを利用して買い物をする人が増えました。食料品や日用品もECサイトを活用して購入する機会が増えた方もいるでしょう。コロナ禍が落ち着いても、外出による感染を防ぐためECサイトの需要は増えていくと考えられます。

これから企業はどのようなマーケティング戦略が必要か

前述のとおりコロナ禍において、人々の生活やビジネスの様式が変化しました。ここからは、ニューノーマルに対応するにはどのようなマーケティング戦略が必要か、解説します。

安全への配慮、確保

新型コロナウイルスの脅威は多くの方が認識しています。そうなると、消費者は「安全」であるかどうかに注目します。ですから、企業は安全衛生をしっかり実施していることを消費者に感じてもらう必要があります。すでに安全対策を店頭でしっかりと告知している飲食店や、自社ホームページに掲載している企業も増えています。そのような取り組みが担保となって、消費者の購買行動につながります。今一度、自社の安全衛生への配慮や確保を見直してみてください。

顧客との関係を再強化、再構築

コロナ禍により消費者の行動に変化がみられ、なかにはコロナ騒動前より大きく売上げを下げた企業やお店もあります。しかし、このような状況下でも応援してくれる顧客もいることでしょう。そのような顧客は真の顧客といえます。ですから、そのようなお客様の声にはしっかりと耳を傾けましょう。関心のあることや困っていることなどを傾聴し、マーケティングに活かしてください。コミュニケーションツールを活用して、顧客の意見を聴いてみてはどうでしょうか。

デジタル化の促進

前述のとおり、テレワークが増えたことでビジネスマンの勤務形態が変化しました。それにより、リアルビジネスだけでは息詰まることも考えられます。消費者の行動も変わっていますので、これまでデジタル化されていなかった事業もデジタル化に移行する必要が出てくるでしょう。これまでリアル一辺倒だった企業もデジタル化するチャンスにもなりますので、事業の見直しをしてみてはどうでしょう。ただし、事業のデジタル化は従業員の意識や行動変容も大事です。

サプライチェーンの変化

消費者の行動の変化により、サプライチェーンの変化も考える必要があります。これまでは品質やコスト、納期が重要視されており、特にコストには気をつけていたでしょう。しかし、コロナ禍により柔軟性も必要になっています。販売先の仕入れ数減少から在庫が余ってしまって、キャッシュフローの危機をむかえる企業も少なくありません。そのため、多少のコストがかかっても柔軟性のあるサプライチェーンへの変化が大事になるのです。事業がフリーズしないためにも、サプライチェーンの見直しを検討しましょう。

（参考）当時の時代背景と現在の見方

本記事は2020年7月、日本で初めての緊急事態宣言が明けた直後の時期に執筆されました。当時はワクチンも治療薬もなく、社会全体が未知の感染症への対応を模索していた段階であり、本文中の危機感の強い表現はそのような時代背景を反映したものです。その後、ワクチン接種の普及や治療法の確立を経て、マスク着用や行動制限などの対策は段階的に緩和され、現在では日常生活・ビジネスともにコロナ禍以前の様式に概ね戻っています。それでも、本記事が提起する「不確実な状況下での顧客との信頼関係構築」や「事業のデジタル化・サプライチェーンの柔軟化」といったマーケティングの考え方は、現在の不確実な経済環境下でも応用できる視点として参考になるでしょう。