なぜSNS分析、ソーシャルリスニングが必要なのか?目的とは?

目次

なぜSNSが注目されるのか?企業のSNS活用目的やKPI設定方法とは?

なぜSNSが注目されるのか?企業のSNS活用目的やKPI設定方法とは?

SNSの定義

SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)といっても様々なサービスがあり、インターネット上で人と人とのつながりを形成し、交流を目的としたサービスを指します。

そのため、LINEやYouTube、TinderはSNSに含まれるのかという議論もありますが、基本的に上記の定義に照らしあわせるとSNSに含まれると言えるでしょう。
日本ではmixiが一世を風靡し、Facebookのような実名制SNSは流行らないと言われていましたが、同窓会ニーズやビジネス目的でFacebookを利用する人も多くみられます。
それでも匿名SNSのほうが投稿のハードルが低く、かつRT(リツート)という独特な機能によって爆発的な情報拡散性を持つのがTwitterです。また、スマホのカメラ性能の上昇にともない、画像から動画への以降の波にうまく乗ったのがInstagramやTiktokです。
インスタ映えやググるかたタグルという流行語も生まれました。Googleに買収されたことによってその広告料をコンテンツ投稿者へ還元し、一大マーケットを気づきあげたのがYouTube。
ヒカキンさんをはじめとしたYouTuberや、YouTubeを選挙戦略に活用する人も現れるなど、日に日に社会への影響度を強めています。5Gの普及や、AIによる動画編集効率の向上などにより、さらにその勢いに拍車がかかるでしょう。

そんなユーザーの伸び率やアクティブ率が高いSNSですが、企業はどのようにSNSを活用すればよいのでしょうか?

企業のSNS活用目的

デジタルマーケティングにおいて、いかに生活者のスマホ利用時間のシェアをとるかということがキーワードになっています。
特にスーパーアプリといわれている、1つのアプリで様々な機能があるため、それで完結するということを目指しているLINEやYahoo!のような企業のスマホ利用時間のシェア争いが激化しています。

ニールセンの調査によると、ほぼ毎日利用されるアプリの数は8個といわれており、利用時間が1年前と比べて大きく増加していたカテゴリーは「ビデオ/映画」や「ポータル、コミュニティ」「総合ニュース」「音楽」「健康、フィットネス、栄養」で月間の利用時間が40~100分程度増加しているそうです。
YouTubeやネットフリックスやアマゾンプライムビデオなどの普及によって特にビデオや映画利用時間が大きく伸び、「ポータル、コミュニティ」サービスも前年比+88分も伸びている一方で、ゲームなどのカテゴリの利用時間は減少していると推測できます。
昨年から生活者の睡眠時間や就業時間は大きく変わっておらず、また余暇時間のなかでスマホ利用に費やされている時間も大きく変わっていないので、SNS、特に動画系SNSのスマホ利用時間のシェアがいかに伸びているかおわかりいただけたかと思います。
つまり企業も生活者と接点を持つためにはSNSを活用する必要がでてきたわけです。

企業のプッシュ型のSNS活用方法としては大きく3つあります。
1つはSNS広告。2つめは自社アカウント運営、3つ目はインフルエンサーマーケティング。
3つ目のインフルエンサーマーケティングは1と2と併用されるケースもありますが、わかりやすくするために分けています。
その目的は様々ですが、認知形成から集客、購買などが挙げられます。

一方で、企業のPULL型のSNS活用方法としては、市場動向やトレンド調査、未充足ニーズといった本音、インサイト分析、リスク分析、新商品やキャンペーンの反響調査、レビュー口コミ調査、競合調査、CRMなどいわゆるソーシャルリスニングの目的が代表的です。

参考:https://markezine.jp/article/detail/30719

KPI設定方法

PUSH型の場合、SNS活用の目的が決まっていればKPI設定は非常にシンプルです!
認知形成であれば認知調査の数値、集客や購買が目的であればリファラーなどを参考に数値を計測しましょう。

とはいえ、オフラインでの購買はなかなか計測が難しいという声が聞こえてきそうですが、それは甘えです。
購買寄与数の予測サービスなどを活用すれば間接的なSNSの影響を知ることができます。

また、よくエンゲージメントをKPIにしている企業もありますが、その多くが代理店にぼったくられているケースです。
エンゲージメントが高いから何なんでしょうか?
比較検討のとき親近感がわくとかわかないとか。生活者もそこまで馬鹿じゃありません。
プレゼントが欲しくてフォロー、いいねしているだけです。よほどコアなファンが多いハイブランドなどは別ですが。

InstagramDayというインスタの企業向けインベントでもエンゲージメントや親密度が高いと投稿が出てくる確率が高まるということが言われましたが、エンゲージメント率を高めるために投稿を磨くなどの投資をするよりも、エンゲージメント率が自然に高まるようなブランドづくり、製品サービスの磨き込みに力を入れるべきです。

一方でフォロワー数を高めるのはいわば自社メディアとして無料でアプローチできるわけなので、基本的にはポジティブですが、そのために大金を払うのは本末転倒。自社サイトからの送客や自動で潜在層にアプローチできるフォロワー獲得ツールなど、コスパの良いツールを使うべきです。

ちなみにPULL型の場合、ツール利用費=市場調査費用という形で既存方法と比べて有用かで判断されると良いかと思います。

SNSデータ、分析の活用方法の例、成功ケースのご紹介

SNSデータ、分析の活用方法の例、成功ケースのご紹介

アパレルで新ブランド立ち上げ

グローバルでのアパレルトレンドをSNSの自然言語処理分析はもちろん、ブランド名や撮影シーン、場所、気候など画像を分析した結果や、様々なレビューサイトの分析結果から新ブランドを立ち上げ、さらにそのブランドを好みそうなインフルエンサーを含む潜在層をAIがあぶり出し、急成長を遂げているブランドがあります。

サンプル数が少ない問題が発生することがありますが、複数SNSや海外投稿まで網羅し、普遍的なインサイトを発掘することで日本はもちろん、グローバルブランドへの応用も可能です。

ECサイト改善

ECサイトの集客へSNSを活用するだけでなく、サイト内クリエイティブにSNS投稿を活用するケースです。

SEOに頼りすぎていると、Googleのアルゴリズム変更によるビジネス影響が多いため、SNSからの流入の比率を上げているECサイトも増えてきました。
プロが撮った写真って魅力的ですが、例えばメルカリのような一般の人が加工もほとんどしていない写真をあげている方が購買されやすいのと一緒で、より親近感や製品のイメージ、利用シーンがわかりやすいためCVRが大幅に改善します。

インバウンド需要

例えば特定の観光地を訪れている人は他にどんな観光スポットを訪れているのか、その理由はなにかを深堀り、興味がありそうな別の観光地をレコメンドしたり、来日前の潜在旅行者に対してAIを活用した母集団形成を実施し、その集団を広告や直接アプローチで刈り取るという方法が既存広告と比べかなりのコスパで実施できます。

SNSごとのユーザー属性、ユーザー数、アクティブ率の違いとは?

SNSごとのユーザー属性、ユーザー数、アクティブ率の違いとは?

Instagram(インスタグラム)

女子人気No.1
女性が6割、ユーザー層としては20代〜40代、人口比でみると10代、20代が厚め。
インスタ側の方針で動画、特にストーリーズを推しているので、企業もストーリーズを活用していく必要があり。

インスタ映えだけでなく、企業はSDGsへのコミットが求められており、その辺りもこれからのインスタ活用の鍵かと思います。

Twitter(ツイッター)

速報性No.1
SNSではなく、ニュースアプリという方針を打ち出しているほど速報性が強い。
それは強みでもあり、フェイクニュースやいたずらが拡散されやすく、炎上しやすいこともあり、企業は利用に慎重になりがち。

男女比は若干男性が多く、40代の利用が多い。人口比でみれば若年層の利用率も高い。
ユーザー数の多い40代の投稿が一番多いかといえばそうではなく、他のSNSでも同様の傾向がみられるが、積極的に投稿するのは若者で、30,40代以上では情報収集ツールとしての利用のされ方が多い。

Facebook(フェイスブック)

ビジネス利用、ポジショントーク用。
40代以上の利用が多く、10代の利用はほとんどない。男女比は男性が6割、女性が4割ほど。
そのため、投稿者が少なくなっているのかアクティブ率も減少傾向。そのため企業のFacebookページへの投資も減っている印象。

YouTube(ユーチューブ)

コンテンツ力No.1
10代の利用が多く、動画なので他のSNSと比べ利用時間が長くなりやすい。ジャンルも幅広く、メイクから家造りまで幅広いジャンルのコンテンツがある。

他のSNSと比べ、過去の動画でもレコメンド、検索されることが多く、ストック型であるため活用を考える企業も増えている。
さらにLPなどへの動画埋め込みによって、サイト滞在時間も伸びるという相乗効果も見込める。

TikTok(ティックトック)

若者受けNo.1
アクティブユーザーは2019年2月時点で国内約1000万人で、若年層の利用が多い。

LINE(ライン)

圧倒的なシェア、アクティブ率。
ラインを使っていない人を見つけるのが大変なほどのシェア率で男女比もほぼ半々。
にもかかわらず、企業の活用はまだまだ開拓の余地があり。
パーソナルなやりとりをするSNSなので、アプローチ方法を工夫しないとすぐにブロックされるでしょう。

参考:https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833

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Tadamasa Kimura

Tadamasa Kimura

代表取締役社長(CEO/CTO)

慶應義塾大学理工学部卒、同大学院理工学研究科中退。シリコンバレーで半年間の武者修行し、リクルートに新卒入社後、新規事業開発、UIUX業務を担当。

Daisuke Tsuchida

Daisuke Tsuchida

取締役(COO)

慶應義塾大学法学部政治学科卒。P&Gに新卒入社後ブランドPRを担当し、リクルートへ転職。新規事業開発、Webプロモーションやサービス企画業務等を担当。

Shunichiro Kaneshiro

Shunichiro Kaneshiro

取締役

沖縄高専専攻科卒。在学中にプログラミングコンテストとビジネスコンテストで日本2位を獲得。 リクルートへ新卒入社後、開発組織の立ち上げやサービス買収、事業戦略を担当。